経営・人材革新センターの求人詳細

経営・人材革新センター

企画営業/人材育成

正社員(中途)
月給300,000円〜
09:00〜17:00
東京都 港区
正社員
土日休み
昇給・昇格あり
登録日時:2026/10/30 14:26 最終変更日時:2026/11/05 19:21
雇用形態 正社員
仕事内容 人材育成、組織力強化をテーマとした法人向け企画営業をご担当いただきます。
産業界と連携し、人材育成や組織活性化につながる様々なセミナー/研修等の提供を行っています。
経営幹部層から若手社員までを対象とした公開型のセミナー/研修、各企業の人材育成・組織力向上に関するセミナー/研修を通じて、
企業の「人づくり」「組織づくり」を支援しています。

産業界や各企業が抱える課題を解決すべく、研修の企画?提案?運営まで一連の業務に取り組んでいただきます。
・企業の人材育成または組織力向上に関する課題解決を支援するための研修の開発および提案営業
・ものづくりの現場を活性化するための研修、大規模カンファレンスの企画
・人的交流による学び、気づきを促進する催事等の企画プロデュース
・ビジネスパーソンのスキル向上につながるセミナーの開発
・1人あたりの担当顧客数:平均50社程度(規模や経験によって上下します)
 ※1つの研修に複数企業を誘致する場合もあるため、50社に対して異なる提案・企画をするわけではありません。
求める人物像・資格 ・BtoBでの提案型営業経験がある方
・人材育成や人的経営課題に対して想いのある方
<歓迎するスキル>
・人材開発、人材育成のご経験がある方
・製造業(開発/生産/生産技術)で業務経験のある方
・社内外の人が関わるプロジェクトを推進された経験のある方
・ウェブ,IT作業に抵抗感なく作業できる方
・ビジネスレベルの英語力
<求める人物像>
・一つのことに没頭したいよりは、マルチタスクに抵抗のない方
・明確に指示をされるよりは、自分のアイデアや想いを形にしていきたい方
・変化する社会・顧客・人材課題について学び、新たなチャレンジをする意欲のある方
・1人で考えるよりは、立場や考え方の違いを超えて、周囲の考えも吸収できる方
・リーダーシップを発揮し、事業の発展・拡大・開発を主導する行動力のある方
勤務時間 09:00〜17:00
総労働時間:1ヶ月あたり140時間
・全社平均残業時間:15~20時間程度
・原則出社となります。
・時差勤務制度あり
休日・休暇 【休日】
完全週休2日制(土日)、祝日、年末年始休暇、有給休暇(年平均の取得日数17.2日)
慶弔休暇、創立記念日、リフレッシュ休暇(勤続10年、20年、55歳時)
勤務地 勤務先:一般社団法人日本能率協会
住所:東京都港区芝公園3ー1ー22

出向:なし
アクセス ・東京メトロ日比谷線「神谷町」駅 3番出口より徒歩7分・都営三田線「御成門」駅 A1出口より徒歩5分
給与・待遇 月給300000円〜
・年収 500万円 〜 1000万円
・賞与 年2回(夏・冬)
・昇給 年1回(毎年4月)
・退職金は勤続年数に応じて支給いたします

固定残業:なし
【試用期間】
試用期間の長さ:6か月
給与条件:本採用時と同様
総労働時間:本採用時と同様
固定残業:本採用時と同様
福利厚生 社会保険:健康保険, 厚生年金, 雇用保険, 労災保険
財形貯蓄制度、退職金制度、企業年金基金加入、育児・介護に関する支援制度、短時間勤務制度
産休・育休制度、時差出勤制度、副業制度、再雇用制度
どのデスクでも仕事ができるフリーアドレス制(部門ごとにエリア指定あり)
選考の流れ 書類選考→適性検査→一次面接/筆記試験→二次面接
アピールメッセージ 【JMAの魅力】
■創立80年以上、業界・規模を問わず日本の産業界の発展を支えてきた中立的機関としての、企業変革・人材育成領域における圧倒的な信頼と実績
■展示会・事業開発・研修・調査研究など複数事業を展開しており、しっかりとした基盤があるからこそ、新たな価値づくりへ前向きに挑める環境
■単なる研修・コンサルティングではなく、「産業界の課題解決プラットフォーム」として、多様な企業に向けて新しい価値を創造・提供し、社会的インパクトの大きいプロジェクトを推進できる
■役職や年齢にかかわらず「さん」づけで呼び合うような、意見を発信しやすいオープンな風土があり、新しい企画やプロジェクトを自ら提案し推進できる“挑戦歓迎”の環境が整っている
■所定7時間労働、ノー残業デー等メリハリをもって働ける仕組みが整備されており、集中すべき時間はしっかり仕事に取り組みつつ、効率よく業務を進めることで自分の時間も確保しやすい環境
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審査(サステナビリティセンター)

契約社員
月給367,500〜
09:00 〜 17:00
東京都 港区
正社員
土日休み
昇給・昇格あり

【GHG(温室効果ガス)審査員】※専門契約職員

温室効果ガスをはじめとしたサステナビリティ情報の審査・検証ならびに顧客管理や事業運営をご担当いただきます。
温室効果ガス排出量、環境・社会情報などを第三者の立場として確認し、データの透明性/信頼性を高め、持続可能な社会の実現に貢献します。

温室効果ガス排出量・吸収量の第三者検証(JAB認定の検証機関)業務として以下を実施しております。
・情報開示された温室効果ガス排出量のスコープ1,2,3検証
・JCM (2国間クレジット)
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)
・東京都「総量削減義務と排出量取引制度」、埼玉県「目標設定型排出量取引制度」
・GXリーグ、カーボン・オフセット制度、カーボン・ニュートラル制度等
・エネルギー、水の使用や人的資本経営にかかわるサステナビリティ情報の検証
※社会のカーボンニュートラルの気運が高まる中、サプライチェーンの排出量を含めたスコープ1,2,3検証実績を伸ばしています。
※カーボンネットゼロが求められる中、森林吸収量の検証ができる数少ない検証機関です。

<具体的な業務>
・検証審査の管理・運営業務
・温室効果ガスの検証審査業務
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)、二国間クレジット制度、東京都(総量削減義務と排出量取引制度)等国内の排出量取引制度、スコープ1,2,3のGHG排出量検証関連業務における事業運営、顧客管理などの業務
・検証審査員としての業務(適正により)
・サステナビリティに関する新規事業開発

審査(サステナビリティセンター)

正社員(中途)
月給421,000〜
09:00 〜 17:00
東京都 港区
正社員
土日休み
昇給・昇格あり

【GHG(温室効果ガス)審査員|正職員】※審査部長候補

温室効果ガスをはじめとしたサステナビリティ情報の審査・検証を行う当会のサステナビリティセンターの審査部長候補として、事業運営やプロジェクトマネジメントをご担当いただきます。
温室効果ガス排出量、環境・社会情報などを第三者の立場として確認し、データの透明性/信頼性を高め、持続可能な社会の実現に貢献します。

温室効果ガス排出量・吸収量の第三者検証(JAB認定の検証機関)業務として以下を実施しております。
・情報開示された温室効果ガス排出量のスコープ1,2,3検証
・JCM (2国間クレジット)
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)
・東京都「総量削減義務と排出量取引制度」、埼玉県「目標設定型排出量取引制度」
・GXリーグ、カーボン・オフセット制度、カーボン・ニュートラル制度等
・エネルギー、水の使用や人的資本経営にかかわるサステナビリティ情報の検証
※社会のカーボンニュートラルの気運が高まる中、サプライチェーンの排出量を含めたスコープ1,2,3検証実績を伸ばしています。
※カーボンネットゼロが求められる中、森林吸収量の検証ができる数少ない検証機関です。

<具体的な業務>
・検証審査の管理・運営業務
・温室効果ガスの検証審査業務
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)、二国間クレジット制度、東京都(総量削減義務と排出量取引制度)等国内の排出量取引制度、スコープ1,2,3のGHG排出量検証関連業務における事業運営、顧客管理などの業務
・検証審査員としての業務(適正により)
・サステナビリティに関する新規事業開発

審査(サステナビリティセンター)

正社員(中途)
月給300,000〜
09:00 〜 17:00
東京都 港区
正社員
土日休み
昇給・昇格あり

【GHG(温室効果ガス)審査員|正職員】※メンバー

温室効果ガスをはじめとしたサステナビリティ情報の審査・検証ならびに顧客管理や事業運営をご担当いただきます。
温室効果ガス排出量、環境・社会情報などを第三者の立場として確認し、データの透明性/信頼性を高め、持続可能な社会の実現に貢献します。

温室効果ガス排出量・吸収量の第三者検証(JAB認定の検証機関)業務として以下を実施しております。
・情報開示された温室効果ガス排出量のスコープ1,2,3検証
・JCM (2国間クレジット)
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)
・東京都「総量削減義務と排出量取引制度」、埼玉県「目標設定型排出量取引制度」
・GXリーグ、カーボン・オフセット制度、カーボン・ニュートラル制度等
・エネルギー、水の使用や人的資本経営にかかわるサステナビリティ情報の検証
※社会のカーボンニュートラルの気運が高まる中、サプライチェーンの排出量を含めたスコープ1,2,3検証実績を伸ばしています。
※カーボンネットゼロが求められる中、森林吸収量の検証ができる数少ない検証機関です。
<具体的な業務>
・検証審査の管理・運営業務
・温室効果ガスの検証審査業務
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)、二国間クレジット制度、東京都(総量削減義務と排出量取引制度)等国内の排出量取引制度、スコープ1,2,3のGHG排出量検証関連業務における事業運営、顧客管理などの業務
・検証審査員としての業務(適正により)
・サステナビリティに関する新規事業開発