経営企画グループ
社内SE/IT企画推進リーダー
| 雇用形態 | 正社員 |
|---|---|
| 仕事内容 | 現在、当会は社内の各業務のDXを進めており、情報システムチームは、各プロジェクトをリードすることが期待されています。 本ポジションでは、各プロジェクトをいっしょに推進いただける方を募集しています。 大きな裁量権をもって主体的に意思決定、リードできる環境です。 その中で、新システムやツールの選定、業務要件定義やシステム要件定義、ベンダーコントロール、プロジェクトマネジメントを中心に担っていただきます。実際の開発業務は、ベンダーに委託することが多いです。 また、新たなシステムの導入以外にも、基盤となる各社内システムやインフラ環境の整備・最適化等の業務もございます。 また、上司や他部門との連携も密接で、協力体制は万全です。分からないことや困ったことがあれば、すぐに相談できる風通しの良い職場です。手厚いフォロー体制も整っており、安心して業務に取り組んでいただけます。 ＜ポジションの魅力＞ ・裁量権が大きく、自らのアイデアを形にできる ・多様な業務を通じてスキルアップの機会が豊富 ・他部門との連携で、全社的なプロジェクトに関与できる ・フラットな組織で、意見や提案がしやすい環境 ＜具体的な業務＞ ・各部門との連携によるIT戦略の立案・実行 ・新システム移行プロジェクトの推進（要件定義、仕様策定、進捗管理） ・ベンダー選定とコントロール ・社内IT基盤の整備と最適化 ＊プロジェクト例＊ ・経理業務プロセスの刷新：経理チームと連携し、経理業務のDXのやシステムのアップグレードをリードしていただきます。 ・営業のDX推進：営業チームと連携し、課題や業務に応じて適切なツールの選定や導入をリードいただきます。 |
| 求める人物像・資格 | 【必須】 ・システム開発における設計・開発の経験がある方 （より上流のIT企画や要件定義にチャレンジしたい方は大歓迎です） ・システム要件定義やベンダーコントロール経験のある方 【歓迎】 ・PM・PLの経験のある方 ・大規模なシステム移行プロジェクトの推進経験 ・最新のITトレンドや技術への高い関心と習得意欲 ・社内外の多様な関係者と円滑にコミュニケーションを図れる方 【求める人物像】 ・主体的に課題を発見し、解決策を提案・実行できる方 ・現状に満足せず、常に改善点を見つけ出し、積極的に取り組める方 ・チームワークを重視し、協力して目標達成を目指せる方 ・部門や役職を超えて連携し、プロジェクトを推進できる方 ・ビジネス全体を理解し、経営視点でIT戦略を考えられる方 ・ITの専門知識だけでなく、経営や業務プロセスにも関心を持ち、組織全体の最適化を図れる方 ・自己成長意欲が高く、新しい知識やスキルの習得に積極的な方 ・継続的な学習を通じて、自身の専門性を高め、組織に貢献できる方 |
| 勤務時間 | 09:00〜17:00 総労働時間：1ヶ月あたり140時間 ・全社平均残業時間：15～20時間程度 ・原則出社となります。 ・時差勤務制度あり |
| 休日・休暇 | 【休日】 完全週休2日制（土日）、祝日、年末年始休暇、有給休暇（年平均の取得日数17.2日） 慶弔休暇、創立記念日、リフレッシュ休暇（勤続10年、20年、55歳時） |
| 勤務地 | 勤務先：一般社団法人日本能率協会 住所：東京都港区芝公園3ｰ1ｰ22 出向：なし |
| アクセス | ・東京メトロ日比谷線「神谷町」駅 3番出口より徒歩7分・都営三田線「御成門」駅 A1出口より徒歩5分 |
| 給与・待遇 | 月給300000円〜 ・年収 600万円 〜 1000万円 ・賞与 年2回（夏・冬） ・昇給 年1回（毎年4月） ・退職金は勤続年数に応じて支給いたします 固定残業：なし 【試用期間】 試用期間の長さ：6か月 給与条件：本採用時と同様 総労働時間：本採用時と同様 固定残業：本採用時と同様 |
| 福利厚生 | 社会保険：健康保険, 厚生年金, 雇用保険, 労災保険 財形貯蓄制度、退職金制度、企業年金基金加入、育児・介護に関する支援制度、短時間勤務制度 産休・育休制度、時差出勤制度、副業制度、再雇用制度 どのデスクでも仕事ができるフリーアドレス制（部門ごとにエリア指定あり） |
| 選考の流れ | 書類選考→適性検査→一次面接/筆記試験→二次面接 |
| アピールメッセージ | 【JMAの魅力】 ■創立80年以上、業界・規模を問わず日本の産業界の発展を支えてきた中立的機関としての、企業変革・人材育成領域における圧倒的な信頼と実績 ■展示会・事業開発・研修・調査研究など複数事業を展開しており、しっかりとした基盤があるからこそ、新たな価値づくりへ前向きに挑める環境 ■「産業界の課題解決プラットフォーム」として、多様な企業に向けて新しい価値を創造・提供し、社会的インパクトの大きいプロジェクトを推進できる ■役職や年齢にかかわらず「さん」づけで呼び合うような、意見を発信しやすいオープンな風土があり、新しい企画やプロジェクトを自ら提案し推進できる“挑戦歓迎”の環境が整っている ■所定7時間労働、ノー残業デー等メリハリをもって働ける仕組みが整備されており、集中すべき時間はしっかり仕事に取り組みつつ、効率よく業務を進めることで自分の時間も確保しやすい環境 |
審査（サステナビリティセンター）
【GHG（温室効果ガス）審査員】※専門契約職員
温室効果ガスをはじめとしたサステナビリティ情報の審査・検証ならびに顧客管理や事業運営をご担当いただきます。
温室効果ガス排出量、環境・社会情報などを第三者の立場として確認し、データの透明性/信頼性を高め、持続可能な社会の実現に貢献します。
温室効果ガス排出量・吸収量の第三者検証（JAB認定の検証機関）業務として以下を実施しております。
・情報開示された温室効果ガス排出量のスコープ1,2,3検証
・JCM (2国間クレジット)
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)
・東京都「総量削減義務と排出量取引制度」、埼玉県「目標設定型排出量取引制度」
・GXリーグ、カーボン・オフセット制度、カーボン・ニュートラル制度等
・エネルギー、水の使用や人的資本経営にかかわるサステナビリティ情報の検証
※社会のカーボンニュートラルの気運が高まる中、サプライチェーンの排出量を含めたスコープ1,2,3検証実績を伸ばしています。
※カーボンネットゼロが求められる中、森林吸収量の検証ができる数少ない検証機関です。
＜具体的な業務＞
・検証審査の管理・運営業務
・温室効果ガスの検証審査業務
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)、二国間クレジット制度、東京都（総量削減義務と排出量取引制度）等国内の排出量取引制度、スコープ1,2,3のGHG排出量検証関連業務における事業運営、顧客管理などの業務
・検証審査員としての業務（適正により）
・サステナビリティに関する新規事業開発
審査（サステナビリティセンター）
【GHG（温室効果ガス）審査員｜正職員】※審査部長候補
温室効果ガスをはじめとしたサステナビリティ情報の審査・検証を行う当会のサステナビリティセンターの審査部長候補として、事業運営やプロジェクトマネジメントをご担当いただきます。
温室効果ガス排出量、環境・社会情報などを第三者の立場として確認し、データの透明性/信頼性を高め、持続可能な社会の実現に貢献します。
温室効果ガス排出量・吸収量の第三者検証（JAB認定の検証機関）業務として以下を実施しております。
・情報開示された温室効果ガス排出量のスコープ1,2,3検証
・JCM (2国間クレジット)
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)
・東京都「総量削減義務と排出量取引制度」、埼玉県「目標設定型排出量取引制度」
・GXリーグ、カーボン・オフセット制度、カーボン・ニュートラル制度等
・エネルギー、水の使用や人的資本経営にかかわるサステナビリティ情報の検証
※社会のカーボンニュートラルの気運が高まる中、サプライチェーンの排出量を含めたスコープ1,2,3検証実績を伸ばしています。
※カーボンネットゼロが求められる中、森林吸収量の検証ができる数少ない検証機関です。
＜具体的な業務＞
・検証審査の管理・運営業務
・温室効果ガスの検証審査業務
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)、二国間クレジット制度、東京都（総量削減義務と排出量取引制度）等国内の排出量取引制度、スコープ1,2,3のGHG排出量検証関連業務における事業運営、顧客管理などの業務
・検証審査員としての業務（適正により）
・サステナビリティに関する新規事業開発
審査（サステナビリティセンター）
【GHG（温室効果ガス）審査員｜正職員】※メンバー
温室効果ガスをはじめとしたサステナビリティ情報の審査・検証ならびに顧客管理や事業運営をご担当いただきます。
温室効果ガス排出量、環境・社会情報などを第三者の立場として確認し、データの透明性/信頼性を高め、持続可能な社会の実現に貢献します。
温室効果ガス排出量・吸収量の第三者検証（JAB認定の検証機関）業務として以下を実施しております。
・情報開示された温室効果ガス排出量のスコープ1,2,3検証
・JCM (2国間クレジット)
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)
・東京都「総量削減義務と排出量取引制度」、埼玉県「目標設定型排出量取引制度」
・GXリーグ、カーボン・オフセット制度、カーボン・ニュートラル制度等
・エネルギー、水の使用や人的資本経営にかかわるサステナビリティ情報の検証
※社会のカーボンニュートラルの気運が高まる中、サプライチェーンの排出量を含めたスコープ1,2,3検証実績を伸ばしています。
※カーボンネットゼロが求められる中、森林吸収量の検証ができる数少ない検証機関です。
＜具体的な業務＞
・検証審査の管理・運営業務
・温室効果ガスの検証審査業務
・J-クレジット制度(排出源・吸収源)、二国間クレジット制度、東京都（総量削減義務と排出量取引制度）等国内の排出量取引制度、スコープ1,2,3のGHG排出量検証関連業務における事業運営、顧客管理などの業務
・検証審査員としての業務（適正により）
・サステナビリティに関する新規事業開発