営業職の求人詳細

営業職

【水戸】営業職

正社員(中途)
月給238,000円〜
09:00〜18:00
茨城県 水戸市南町三丁目
登録日時:2026/03/17 10:28 最終変更日時:2026/03/17 10:29

【採用背景】受注増加に伴う体制強化のため、新たなメンバーを募集します。今後さらに成長を加速させていくため、積極的に行動できる前向きな人材を求めています。

 

【キャリアパス】入社後は先輩社員のサポートのもと、業務を一つひとつ習得していただきます。業界未経験の方でも安心して成長できる環境です。

雇用形態 正社員
仕事内容 当社商品のうち、主に発電所の予防保全・保守や検査に使われる装置や、フュージョンエネルギー向け装置などの営業をご担当いただきます。お客様の多くは大手企業や研究機関であり、福島第一原子力発電所の廃止措置等にも当社の技術が活用されています。お客様の課題やニーズをベースに、国内エネルギーを陰ながら支える装置を新規開発していく過程に携われることが魅力です。

※変更の範囲:会社の定める業務
求める人物像・資格 【学歴】高専卒以上
【資格】第一種運転免許普通自動車
【必須】営業経験または機械類の技術職経験
【歓迎】機械類(機械部品含む)の営業経験 ※メーカー・商社不問

勤務時間 09:00〜18:00
総労働時間:1ヶ月あたり168時間
休憩:60分
期間の定め:無
休日・休暇 【年間休日】122日 (2025年度実績)※有給休暇の計画的付与2日含む
 完全週休2日制(原則土・日曜日)

【その他休暇】年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇(入社時に5日、入社6ヶ月経過後に5日付与、最大20日/1時間単位取得可)、リフレッシュ休暇、産前・産後休暇、育児介護休暇、その他特別休暇など

※年末年始、ゴールデンウィーク、お盆には6~9日間の長期休暇があります。
勤務地 勤務先:株式会社スギノマシン水戸オフィス
住所:茨城県水戸市南町三丁目4番10号水戸FFセンタービル
【変更の範囲】会社の定める場所(テレワークを行う場所を含む)

出向:なし
アクセス JR常磐線水戸駅 徒歩15分
給与・待遇 月給238000円〜390000円
【想定年収】460万円~700万円
【賃金形態】日給月給制
【賞与】年2回(6月・12月)※2025年度実績…4.98カ月/業績連動型
【昇給】年1回(4月)※2025年度実績…16,100円
【諸手当】役職手当、通勤手当(月額上限5万円)、休日出勤手当、超過勤務手当、地域手当、子供手当、在宅勤務(テレワーク)手当など

固定残業:なし
【試用期間】
試用期間の長さ:6カ月
給与条件:本採用時と同様
総労働時間:本採用時と同様
固定残業:本採用時と同様
福利厚生 社会保険:健康保険, 厚生年金, 雇用保険, 労災保険
【退職金制度】企業年金基金、確定拠出年金
【その他制度】
・社宅制度:社有社宅、借上社宅あり(自己負担1万円/月 程度)
・財形貯蓄制度
・社員持株会
・自動車購入紹介制度 など
職場環境 水戸オフィス 4名(女性1名、男性3名)
選考の流れ 書類選考 → 一次面接 → 適性検査 → (最終面接) → 内定
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事務職

正社員(中途)
月給292,000〜
08:00 〜 17:00
富山県 滑川市栗山

【富山】経営企画

当社の経営企画業務をご担当いただきます。当社では、小さな工具から大きな原子力関連機器まで幅広い製品を取り扱っており、創業の精神である「自ら考え、自ら造り、自ら販売・サービスする」を受け継ぎながら、情熱と創意工夫で「お客様の希望のさらに一歩先」を実現し、事業成長を続けてきました。経営企画部門では、グローバルな視点でグループ全体の課題を捉え、経営戦略に基づく企画・立案・推進を行っています。

【主な業務内容】
・経営分析
・業務効率化の推進
・全社横断プロジェクトの推進・事務局運営

※変更の範囲:会社の定める業務

技術職

正社員(中途)
月給238,000〜
08:00 〜 17:00
富山県 滑川市栗山

【富山】発電所保全装置等の機械設計

発電所保全装置をはじめ、お客様のニーズに合わせた機械設計業務をご担当いただきます。本ポジションでは、福島原発の廃炉に向けた技術開発や、国際熱核融合実験炉ITERプロジェクトへの参画など、社会貢献性が高い業務に携わることができます。

事務職

正社員(中途)
月給238,000〜
08:00 〜 17:00
富山県 滑川市栗山

【富山】内部監査

組織内部の業務が適切に管理・運営されているかを評価し、問題点の指摘や改善策を提案する業務に挑戦できます。担当する業務は、これまでの経験や希望をふまえて一緒に決めていきます。

【主な業務内容】
・会計監査の立案および実施
・業務監査の立案および実施
・システム監査の立案および実施
・各部門への質問書、監査調書等の資料作成
・監査結果に基づく、改善案等の当該部門へのフィードバック
・監査役会の運営
・監査役業務の補助
・グループ会社等の経営監査

※変更の範囲:会社の定める業務